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このサイトで使っているドメインは、いわゆる独自ドメインと呼ばれるもので、忘れがちだが、レンタルサーバーの料金とは別に年単位で料金を支払っている。
最近、更新時期が近づいて料金を確認してみたところ、年間4,000円以上かかることに気づいた。昔はもう少し安かった記憶があるので、ちょっとずつ気付かないくらいずつ値上げされたのだと思う。
そこで思ったのは、これって惰性で更新するのではなくて、携帯会社を乗り換えるように「ドメイン会社」を乗り換えることで安くならないかという疑問だ。
目次
最安値のドメイン料金を調べてみた
調べてみると、.infoというような一般的なドメインを扱っている会社は沢山あり、料金は各社ごとにかなり差があることが分かった。中には、年間2,000円台で更新できると書かれている会社もある。
これを見ると、「今の会社は高すぎるのでは?」「ぼったくり?」と思ってしまう。ただ、表示されている金額だけで判断するのは早いということも、調べていくうちに分かってきた。
ドメイン移管とは何をすることか
レンタルサーバーの引っ越しのような面倒で慎重を要する作業を想像する人もいるかもしれないが、ドメイン移管はそれとは別物だ。
レンタルサーバーを変える場合は、サイトのデータを別の場所にコピーしたり、設定を移し替えたりする必要がある。プレーンな静的サイトなら簡単に済むが、プログラムとデータベースが複雑に絡むCMSの場合は、サーバー会社ごとの細かな技術的な違いで、専門的な技術や知見がなければ移行先では上手く動作しない場合も有り得る。
一方、ドメイン移管では、サイト自体のデータは一切動かさない。あくまで「ドメインを管理している会社」を変更するだけだ。
そのため、作業の中心は新旧それぞれのドメイン会社の管理画面での設定になる。現在のドメイン会社でドメインロックを解除し、認証コードを取得し、それを移管先の会社の管理画面に入力するというのが基本的な流れらしい。
移管中もサイトのURLが変わることはなく、表示や検索順位に影響が出ることは通常ない。レンタルサーバーをそのまま使い続ける限り、サイトのデータは今まで通り同じ場所に置かれたままとなる。
移管にかかる費用とタイミング
移管するときにお金を払う相手は、今使っている会社ではなく、これから使う新しい会社になる。多くの場合、移管料金とは「更新1年分の料金」である。
そして、移管はいつでもサクッとできるわけではない。ドメインを取得した直後や、前回の移管から60日以内は移管できないルールがある。また、有効期限ギリギリになると移管できなくなる期間に入ることもある。
タイミングに関して言えば、現在の有効期限まで1〜3か月以上余裕がある時期に手続きをするのが安心だ。慌てずに進められるタイミングを選ぶことが大切になる。
個人ではほぼ必須のWhois情報の代理公開
Whois情報の代理公開とは、本来公開されるドメイン登録者情報の代わりに、ドメイン会社（レジストラ）の情報を表示する仕組みのことだ。
ドメインを取得すると、ルール上、登録者の氏名、住所、電話番号、メールアドレスなどをWhoisデータベースに登録する必要がある。代理公開を使わない場合、これらの個人情報は誰でも自由に閲覧できる状態になる。
代理公開を利用すると、これらの個人情報の代わりにドメイン会社の情報が表示される。必要な連絡は転送という形で行われるため、外部から個人情報が直接見えることはない。
ドメインが安い会社はWhois代理公開が別料金の罠
Whois情報の代理公開は法人なら問題なくとも、プライバシーを保護するために個人ではほぼ必須。しかし、ドメイン料金が安く見える会社は、これに関連したオプションが別料金のことがある。
ドメイン本体の価格だけを見ると安く見えたとしても、Whois情報公開代行が有料オプションになっていて、これを付けると年あたり1,000円以上の追加費用が発生するというケースもある。
新規でのドメイン取得時はキャンペーンで無料になることもあるが、移管や更新は別扱いということもあり、うっかり確認しないで契約すると、実は元の料金と大差ないということにもなり得る。
レジストリ、レジストラ、ドメイン業者という用語
ドメイン周りの事柄を調べていると、普通のWeb制作では聞きなれない専門用語が飛び交う。「レジストリ」「レジストラ」「ドメイン業者」といった用語だ。
まずレジストリは、ドメインそのものを管理している世界のどこかに存在する大元の管理組織のこと。.infoや .comといった種類ごとに存在し、誰がそのドメインを持っているか、期限はいつまでか、といった公式の台帳を管理している。普通の利用者が直接やり取りすることはほぼなく、裏方の存在に近い。
次にレジストラは、レジストリから認可を受けて、一般の利用者にドメインを提供する会社だ。お名前ドットコムやムームードメイン、さくらのドメインなどがこれに当たる。普通の利用者が更新や移管、DNS設定を行う管理画面は、このレジストラが用意している。
一般に「ドメイン業者」と呼ばれているのは、ほとんどの場合、このレジストラを指している。ざっくりした個人利用の範囲では、ドメイン業者とはレジストラのことである。
重要なのは、どのレジストラを選んでも、大元のレジストリは同じだという点だ。つまり、ドメインの仕組み自体が変わるわけではなく、変わるのは管理画面の使い勝手や料金体系などである。
この構造を理解すると、ドメイン移管は「管理窓口を変えるだけ」ということがイメージしやすくなる。
調べた結果、無理に移管するメリットはなかった
ドメインの更新料金が高く感じたため移管を調べてみたが、結論としては、無理に乗り換えるメリットは薄いと感じた。
広告的な更新料金は業者ごとに差があるものの、個人利用ではほぼ必須になるWhois情報の代理公開や基本的な管理機能を含めると、総額はどこも大きく変わらない。安く見える業者でも、オプション料金が上乗せされて平均的な料金と変わらないケースが多い。
それよりも使い慣れた元々のドメイン業者で、特段の問題が出ていないなら、使い続けた方がメリットがあると感じた。
ドメイン移管自体はエンジニア的な専門技術を伴う作業ではないが、タイミング管理や設定確認など、手間と気を使う部分は確実に存在する。そのコストを考えると、更新料金が極端に高い場合を除き、使い慣れた業者を継続利用する判断は十分合理的だろう。
